保健師の育児

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2002年に保健婦助産婦看護婦法(現 保健 師助産師看護師法)が改正されてから、男性の看護師や保健師の数が大幅に増加したとはいえ、看護師や保健師は、まだまだ女性の職業といっても過言ではないくらい、やはり、女性が多く活躍している職業だといえるでしょう。女性中心の職業だけに、一般企業の女性社員などに比べ、看護師や保健師といった職業は、結婚、出産といったライフスタイルの変化があっても続けて行かれる仕事とといったイメージが強くありますし、実際に、結婚しても子供を産んでも仕事を続けている看護師や保健師は多いように思います。

昨今では、男性の育児休業取得にもだいぶ理解が示されてきたとはいえ、それはあくまでも建て前の部分であって、男性が育児休業制度を利用するケースは極めて稀であり、残念ながら、男性の育児休業取得は非常に困難ですので夫婦共働きであっても、女性の方が育児休業を取得し育児に専念せざるを得ないのが現状です。地方自治体などのホームページでは、保健師の育児休業代替職員の募集を結構見かけます。働く女性の代名詞のような存在である保健師ですから、やはり、育児休業を取得して、ライフスタイルの変化にも柔軟に対応しながら仕事を続けていくのでしょう。

保健師の仕事内容やその活躍の場は、本当に多岐にわたりますが、保健所などでの育児相談や乳幼児健診なども、保健師の大事な仕事の1つです。出産や育児の経験のない保健師にももちろん、臨床経験などで積み重ねてきた高い知識や技術がありますが、保健師自身、自らの出産や育児を経験することによって、仕事に大きな幅や深みがでることは容易に想像ができます。キャリアが途絶えるかも・・・と不安になる気持ももちろんあるかとは思いますが、折角制度が整っているのですから、何事も前向きにとらえ、妊娠や出産、育児で退職を考えずに育児休業を取得して、子育てに専念している間も、保健師として一回りも二回りも成長していると考えればよいのだと思います。

育児休業中の賃金の支払いは、勤務先の規定によるかと思いますが、雇用保険の被保険者であれば、育児休業給付制度が利用できます。育児休業中には、一定の条件を満たしていれば育児休業給基本付金が支給されますし、育児休業後に復職し、6か月以上働いた場合には、育児休業者職場復帰給付が支給されるのです。育児休業給付は、育児休職に入ると自動的に支給されるわけではなく、勤務先を通してハローワークでの手続きが必要であったり、公務員であれば共済組合への申請が必要となります。

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