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東日本大震災での保健師の活動

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2011年3月11日、日本における観測史上最大の規模であるマグニチュード 9.0、最大震度7を記録するという大地震と共に大津波が発生。東北地方や関東地方の沿岸部に壊滅的な被害をもたらす、未曾有の大震災となりました。東日本大震災においては、自宅が全壊したり、津波により流されてしまって避難所生活を余儀なくされた人々、津波にはのまれたけれど二階部分のみ無事で、辛うじて自宅二階にて生活している人々、自宅は残っているけれど、原発の影響などで避難所生活を余儀なくされている人々など、日常生活とはかけ離れた生活を余儀なくされた人々が多数います。被災された方々の肉体的、精神的疲労は計り知れません。こういった、災害時においては、日頃から、公衆衛生活動を専門とする保健師の存在が、大変重要となってきます。常日頃から、その地域住民の状態を把握している地元保健師が活躍できるのが一番望ましいですが、保健師といえども被災者であることには変わりありません。できるだけ迅速に、他地域からの保健師の派遣が必要となります。

東日本大震災では、他都道府県から、多くの保健師チームが派遣されました。災害時の保健師の活動の内容は、災害発生時からの経過時間と共に変化していきます。まず、災害発生直後から48時間に関しては、重症度の高い患者の対応や、容体急変者の対応など、救護所としての機能を整えていかねばなりません。

また、救急搬送等と並行して、避難所としての機能を整えていくことも重要です。災害発生直後は、被害状況の把握ができていなことが多く、すべてにおいて混乱をきたしています。まずは、パニックを起こさないように保健師などが中心となって、災害発生マニュアル等に沿って冷静に対応していくことが必要となります。災害発生から数週間経つと、緊急性の高い患者は病院に搬送され、国内外からの支援物資も届き、避難所の状態は一通り整ってくるため、避難所生活における公衆衛生活動といった、中長期的なケアが必要となってきます。保健師をはじめとする医療チームが派遣がされてくるのもこの頃です。

また、避難所生活をしている人々だけでなく、被災地域全体のケアが必要です。特に、子供は、地震や津波により、かなりの心的ストレスを負っています。

また、抵抗力の弱いお年寄りなども、過酷な生活により、感染症などを患いやすくなります。家庭訪問などをして、そういった人々に対する健康支援調査をしたり、心のケアをしていくなどといったことが必要です。東日本大震災においては、実際に、被災地以外の地域から派遣された保健師と地元保健師が協力し、仕事を分担して、これらの活動にあたっていました。

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